「収入を増やしたい」「空いている時間を有効活用したい」と、ダブルワークを検討している方もいるのではないでしょうか。
ダブルワークは、2つの仕事を掛け持ちする働き方を指す言葉です。
ただし、副業や兼業との違いが分かりにくいうえ、始める際には勤務先の就業規則や労働時間、税金、社会保険などにも注意する必要があります。
この記事では、ダブルワークとはどのような働き方なのか、副業・兼業との違いやメリット・デメリット、始める前に確認したいポイントまで分かりやすく解説します。
ダブルワークとは？意味を分かりやすく解説
ダブルワークとは、次のような働き方が挙げられます。
- 平日は事務の仕事をし、週末は飲食店で働く
- 2つのアルバイトを曜日ごとに掛け持ちする
- 派遣社員として働きながら、空いた時間にWeb制作などの仕事をする
「ダブルワーク」という言葉自体に法律上の明確な定義はありません。
アルバイトやパートなど2つの仕事を掛け持ちする場合に使われることが多いものの、雇用形態によって使い分けられる言葉ではない点に注意が必要です。
ダブルワーク・副業・兼業の違い
ダブルワークと似た言葉に「副業」「兼業」があります。
それぞれ法律上の明確な定義があるわけではなく、実際には重なる部分もありますが、一般的には次のように使い分けられています。
| 一般的な意味 | 実際の働き方 | |
|---|---|---|
| ダブルワーク | 2つの仕事を掛け持ちする | 2つのアルバイトを掛け持ちするなど |
| 副業 | 本業とは別に仕事をする | 会社員が休日に別の仕事をするなど |
| 兼業 | 複数の仕事・事業を兼ねる | 複数の仕事を並行して行うなど |
副業は「本業＋サブの仕事」という主従関係が比較的明確ですが、ダブルワークは2つの仕事を掛け持ちしている状態そのものを表す場合が多いです。
兼業はダブルワークと近い意味で使用されますが、2つに限らず複数の仕事を並行して行う場合にも使われます。
ダブルワークをする5つのメリット
ダブルワークには、収入を増やせるだけでなく、経験や人脈を広げられるメリットもあります。
収入源を増やせる
2つの仕事から収入を得られることは、ダブルワークの大きなメリットです。
勤務日数や時間を増やして収入アップを目指せるほか、収入源を複数持つことで、一方の仕事の勤務時間が減った場合などに収入を補いやすくなります。
新しい仕事や分野に挑戦できる
ダブルワークなら、現在の仕事を続けながら別の職種に挑戦できます。
例えば、事務職として働きながらWebデザインを学び、休日に関連する仕事を始めれば、収入を得ながら実務経験を積むことも可能です。
異なる仕事を経験することで、知識やスキルの幅が広がり、将来の転職やキャリアチェンジに役立つ場合もあります。
新しい人脈を広げられる
勤務先が増えれば、仕事を通じて関わる人も増えます。
異なる業界・職種の人と接することで、新しい考え方や知識に触れたり、仕事につながる人脈ができたりすることもあるでしょう。
同じ職場だけでは得にくい経験や刺激を得られる点も、ダブルワークの魅力です。
独立・フリーランスを目指す準備ができる
将来的にフリーランスや個人事業主として独立したい方にとっても、ダブルワークは経験を積む方法の一つです。
一方の仕事で一定の収入を確保しながら、もう一方でWeb制作やライティングなどの案件を受ければ、いきなり独立するより収入面のリスクを抑えながら実績を積めます。
仕事量や収入が安定してから独立するなど、段階的にキャリアを変えやすくなるでしょう。
働き方にメリハリをつけやすい
異なる仕事内容や職場を組み合わせることで、気持ちを切り替えやすくなる人もいます。
例えば、平日はデスクワーク、休日は接客業というように仕事内容を変えることで、それぞれの仕事を新鮮な気持ちで続けられることもあるでしょう。
自分に合った組み合わせを選べば、幅広い経験をしながら働くことができます。
ダブルワークのデメリット
2つの仕事を掛け持ちすることで、時間や体力の負担が大きくなることもあります。
ダブルワークを始める前にデメリットも確認しておきましょう。
労働時間が長くなりやすい
2つの仕事を組み合わせると、1日や1週間の労働時間が長くなりやすくなります。
休日まで仕事を入れてしまうと、十分な休息を取れず、体調やそれぞれの仕事に影響する可能性もあるでしょう。
複数の会社に雇用される場合は、労働基準法上、原則として複数の勤務先での労働時間を通算して考える必要があります。
収入だけを基準に仕事を増やすのではなく、睡眠や休日も含めたスケジュール管理が重要です。
スケジュール管理が複雑になる
勤務先が2つになると、それぞれの勤務時間やシフト、納期などを調整しなければなりません。
急な残業によって次の勤務に間に合わなかったり、シフトが重なったりすると、双方の職場に迷惑をかける可能性があります。
移動時間も含めて無理のない予定を組み、余裕を持ったスケジュールを立てることが大切です。
移動時間や交通費が増える場合がある
2つの勤務先が離れていると、移動に時間と費用がかかります。
短時間の勤務でも往復に長い時間がかかれば、収入に対して負担が大きくなってしまうこともあるでしょう。
勤務地が近い仕事を選ぶほか、一部を在宅勤務やオンラインでできる仕事にするなど、移動を減らせる組み合わせを考えることもポイントです。
ダブルワークを始める前に確認したい5つの注意点
ダブルワークを安心して続けるには、仕事内容だけでなく、勤務先のルールや税金、社会保険なども確認しておく必要があります。
ここからは、ダブルワークを始める前に確認したい注意点を紹介します。
勤務先の就業規則を確認する
まずは、それぞれの勤務先で副業・兼業が認められているか確認しましょう。
副業・兼業を認めている企業でも、届出制や許可制を採用している場合があります。
また、競合企業で働くことで情報漏洩が懸念される場合などは、制限される可能性もあります。
労働時間を把握する
雇用される形で2つの会社に勤務する場合、労働時間は原則として勤務先をまたいで通算されます。
一方の会社で6時間、もう一方で3時間働けば、労働時間は原則として合計9時間です。
厚生労働省も、副業・兼業では長時間労働を防ぐため、勤務先間での適切な労働時間管理が重要だとしています。
自分自身でも勤務時間を記録し、働きすぎにならないよう管理しましょう。
社会保険の加入条件を確認する
2つの会社で働いているからといって、必ず両方の会社で社会保険に加入するわけではありません。
健康保険・厚生年金保険は、それぞれの勤務先で加入要件を満たしているかどうかで判断されます。
両方の勤務先で被保険者となる場合は、「被保険者所属選択・二以上事業所勤務届」を提出し、主となる事業所を選択する手続きが必要です。
勤務時間や給与などによって扱いが変わるため、勤務先や日本年金機構などに確認すると安心です。
確定申告が必要か確認する
2か所以上から給与を受け取っている場合、原則として年末調整は主となる勤務先で行います。
給与がすべて源泉徴収の対象となるケースでは、年末調整されなかった給与の収入金額と、給与・退職所得以外の所得金額との合計額が20万円を超える場合などに、所得税の確定申告が必要です。
本業や生活に支障が出ない範囲で働く
ダブルワークを長く続けるには、収入だけでなく、体力や生活時間とのバランスを考えることも欠かせません。
2つの仕事を詰め込みすぎると、睡眠不足や疲労によって仕事のパフォーマンスが下がる可能性があります。
「週に何日働くか」「最低何日は休むか」など、自分なりのルールを決めておくとよいでしょう。
ダブルワークに向いている人は？
ダブルワークは、次のような方に向いています。
- 収入源を増やしたい人
- 空いている曜日や時間を活用したい人
- 複数の仕事を経験してスキルを広げたい人
- 将来的に転職や独立を考えている人
- 自分で勤務時間や体調を管理できる人
一方、現在の仕事だけで長時間労働になっている人や、十分な休息時間を確保できない人は、仕事を増やす前に勤務時間を見直す必要があります。
空いている時間をすべて仕事にするのではなく、無理なく継続できるかどうかを基準に判断しましょう。
効率よくダブルワークをするなら働く場所も工夫しよう
オンラインでできる仕事を組み合わせる場合は、「どこで働くか」も効率を左右します。
自宅では集中しにくい、次の勤務先までの空き時間を有効に使いたいという場合には、コワーキングスペースを活用してはいかがでしょうか。
コワーキングスペースには、一般的にWi-Fiや電源、デスクなどが用意されているため、Web制作やライティング、資料作成など、パソコンを使う仕事に取り組みやすい環境です。
勤務先の近くや移動途中にある施設を利用すれば、一度自宅へ戻る必要がなく、移動の合間を仕事に充てやすくなります。
大阪・堂島の「WORKING SWITCH ELK（エルク）」にもコワーキングスペースがあり、仕事や作業に利用できます。
ダブルワークでオンラインの仕事を始めたい方や、自宅以外に集中して作業できる場所を確保したい方は、コワーキングスペースも選択肢に入れてみてはいかがでしょうか。
